3つのポリシー大学概要

本学は、「わが国民族の歴史と伝統とに基づく文化を究明し、洋の東西に通ずる道義の確立を図り、祖国愛の精神を教育培養するとともに、社会有為の人材を育成すること」（学則第１条）を教育目的とします。

本学は、各学位の教育課程を修め、次の資質・能力を修得した者に学士の学位を授与します。

本学では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げる資質・能力を備えた人材を養成するために、全学部共通科目、各学部・学科専門科目、各種資格課程科目及びその他必要とされる体験学修の機会や課外講座等を体系的に編成します。

大学教育全体のカリキュラム･マネジメントの観点から、教育課程の体系性を学生に示すとともに、各学部・学科の教員組織が自ら自己点検するために、全学及び各学部・学科の卒業認定・学位授与の方針や教育目標と個々の授業科目の関係性、各授業科目間の連関及び履修の順次性を明示したカリキュラム・マップを作成しています。

文学部では、大学の目的（学則第１条）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

本学部は、日本文化を精確に究明し、これを継承・発展させるとともに広く世界に発信し、同時に、将来を展望する見識と生涯にわたって学び続ける姿勢を有し、現代社会の諸課題にも積極的に対処しようとする自立した人材を育成する。

本学部は、その教育目的を達成するために、大学全体の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、次のような人材の育成を方針として定めています。

本学部は、そのディプロマ・ポリシーを実現するために、全学的なカリキュラム・ポリシーに加えて、以下の学部独自のカリキュラム・ポリシーを定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 各学科の専門分野に関する体系的な知識と学問的方法を修得するために、順次性と相互の関連性を明確に意識した専門的な演習や講義科目を設置する。これによって専門性を身につけるとともに、問題を発見し、解決するための汎用的能力を培う。
• 学びの集大成としての卒業論文（卒業研究）を必修とする。卒業論文は、教員指導の下、自らテーマを主体的に設定し、学士課程において培った問題発見・問題解決能力を活かして完成させなければならない。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 学修効果を高めるために、アクティブ・ラーニング（主体的学修）を積極的に取り入れる。
• 専門分野の演習科目においては、読解力・思考力を高めるために、主に原典や一次資料を取り扱う。

神道学科では、大学の目的（学則第１条）、文学部の教育研究上の目的（同第３条の２）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

日本人が守り伝えた民族固有の信仰であり日本文化の根源である神道を、祭祀学・古典研究・神道史学・神道思想・宗教学などの分野を通して教育・研究するとともに、将来、現代社会の諸課題に真摯に対応できる神職をはじめ、各界において指導的な役割を果たす人材を育成する。

神道学科では、大学全体（学部全体）の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

神道学科では、大学全体（学部全体）の教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 祭祀学・古典研究・神道史学・神道思想・宗教学の分野ごとに科目を設置する。
• 各分野に関する基礎的・体系的な知識を段階的に修得するため、概論的科目を１～６セメスターに配置する。
• 関連諸文献の読解力をさらに高め、専門的研究方法と知識を身につけるため、1～6セメスターで「講義」科目と「講読」科目を学び、3～4セメスターの「基礎演習」科目と、5～8セメスターの「演習」科目に接続する。
• 神道・宗教文化コースを置き、5セメスターより、各演習（ゼミ）を選択する。演習は、祭祀学・古典研究・神道史学・神道思想・宗教学の観点から専門的な学びをより深める。
• 修学の集大成として、各自のテーマを定めて調査・研究・実習等を行い、個別指導のもとに卒業論文を作成する。また、専門科目の学修を通して、皇室・神宮・神社に関する精確な知識を学ぶと共に、皇室・神宮・神社を敬う精神を育む。
• 神職課程では、「祭式及び同行事作法」や「神務実習」等の所定単位を履修し、祭祀の斎行及び神社の管理・運営に必要な技能・知識を修得する。

【2】教育方法については、次のとおり定める。

• 講義形式の他、アクティブ・ラーニング（主体的学修）やＰＢＬ（問題発見解決型学修）を教育方法として実施する。
• 各科目の評価は、大学全体としての共通の評価方針（アセスメント・ポリシー）に従って行う。また、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に基づいて、厳格な卒業認定を行う。

神道学科では、大学全体（学部全体）の入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

国文学科では、大学の目的（学則第１条）、文学部の教育研究上の目的（同第３条の２）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

日本文化の中核を成す国語と国文学を教育・研究することにより、豊かな感受性、柔軟な思考力、的確な表現力を身につけ、日本文化の担い手としての自覚を有しつつ、現代社会の諸課題にも積極的に対処し得る自立した人間を育成する。

国文学科では、大学全体（学部全体）の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています

国文学科では、大学全体（学部全体）の教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 専門科目に関して1年次（1・2セメスター）を基礎、2年次（3・4セメスター）を発展、3年次（5・6セメスター）を応用、4年次（7・8セメスター）を展開と位置づけ、段階的かつ有機的な学修を展開する。
• 国文学（古典文学・近代文学）、国語学、漢文学、書道、図書館学の各分野に科目を設置し、幅広い学力を身につけることができるようにする。さらに、履修モデルとして「国語学・国文学コース」「国語教育コース（中高教員）」「書道・漢文学コース」「図書館司書コース」を設置する。
• 各分野の概要を述べる概論的科目は、国語・国文学に関する基礎的かつ体系的な知識を、具体的な作品読解力の進展に応じて修得できるようにするために、1～4セメスターに分散して配置する。
• 2・3セメスターに文献読解の技術を学ぶ講読科目、4・5セメスターに研究の対象に関する知識と方法を学ぶ講義科目、5～8セメスターに研究を実践する演習科目を段階的に設置する。
• 大学における学修の集大成としての卒業論文作成を課す。自ら課題を発見して、それについての調査・考察を行い、論理的な文章としてまとめることができるように指導を行う。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 大学全体の方針に沿い、講義形式の他、アクティブ・ラーニング（学生の能動的な学修への参加を取り入れた学修方法）やPBL（「課題解決型学修」「問題解決型学修」）も取り入れた教育方法も実施する。
• 個別の科目では、大学全体の方針に沿って評価する。卒業論文においては「卒業論文の評価基準」（国文学科）に則って客観的に評価する。
• 国語・書道の中学校・高等学校教員や図書館司書・司書教諭の資格取得に必要な科目を、適宜国文学科の専門科目として配置し、その分野の専門職業人としての実践に役立つ指導を行う。

国史学科では、大学の目的（学則第１条）、文学部の教育研究上の目的（同第３条の２）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

日本の歴史と伝統に根ざした祖国愛の精神を基軸とし、史料主義・原典主義にたち、バランスのとれた中正な歴史認識を確立することによって、多様な現代社会を、日本人として冷静に読み解き、将来を展望する見識ある人材を育成する。

国史学科では、大学全体（学部全体）の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

国史学科では、大学全体（学部全体）の教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 古代史・中世史・近世史・近現代史の４区分に基づいた時代別の科目、および東洋史をはじめとする分野別の科目に、関連諸学問の科目も、あわせて設置する。
• １～４セメスターに「概説」科目、５・６セメスターに「特講」科目を配置し、歴史学に関する基礎的、かつ体系的な知識を幅広く修得し、歴史を多角的な視点から捉えることができるようにする
• １～４セメスターに「講読」科目、５～８セメスターに「演習」科目を配置し、段階的に史料を読解する力を養い、実証的な研究方法を身につけることができるようにする。
• ６セメスターまでの勉学の集大成として、７・８セメスターに卒業論文作成を課し、みずから課題を発見し、それについての調査・研究を行い、論理的な文章としてまとめることができるよう、個別に指導を行う。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 大学全体の方針に沿い、講義形式、演習形式などの他、アクティブ・ラーニング(主体的学修)を取り入れた教育方法も実施する
• 個別の科目では、大学全体の方針に沿って評価する。卒業論文は、学術論文としての評価に耐えうるかを基準として、客観的に評価する
• 高校の地理歴史・公民、中学校の社会などの教員、博物館学芸員・図書館司書などの資格取得に必要な科目のうち、歴史学の分野に含まれるものを、国史学の専門科目として配置し、その分野の専門職業人としての実践に役立つ指導を行う

コミュニケーション学科では、大学の目的（学則第１条）、文学部の教育研究上の目的（同第３条の２）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

「英語」、「心理学」、「情報学」の3分野の教育・研究を通じて、日本の文化や社会を広く発信し、英語教育や国際的なビジネス、こころと行動のメカニズムの解明、情報社会に貢献できる人材を育成する。

コミュニケーション学科では、大学全体（学部全体）の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

コミュニケーション学科では、大学全体（学部全体）の教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 履修モデルとして、「英語コミュニケーションコース」、「英語教育コース（中高教員）」、「心理学コース」、「情報コース」を設置する。
• 1・2セメスターには、各分野の基本的知識を修得するための概論的科目を設置する。3セメスター以降には専門科目を段階的に配置し、体系的な専門知識、研究方法、社会生活で必要とされる実践力の修得をめざす。
• 英語コミュニケーションコースおよび英語教育コース（中高教員）では、基礎的な英語運用能力の向上を図るための科目を1・2セメスターに配置する。3セメスター以降では、中等教育や国際的なビジネスで必要とされる実践的な英語運用能力を身につける。さらに、日本の歴史と文化を英語で発信する能力の修得をめざす。
• 心理学コースでは、心理学諸分野の基礎知識を学び、社会生活と心理学のかかわりについて考える科目を1・2セメスターに配置する。3セメスター以降では、人間の心理と行動を理解するために必要な専門的知識を深め、心理測定技能とデータ分析能力の修得をめざす。
• 情報コースでは、データサイエンスやウェブサイト構築に関する基礎知識を1・2セメスターで身につける。3セメスター以降は、データ分析とプログラミング関連知識を深め、高度な情報収集・加工・分析・発信能力の修得をめざす。
• 7・8セメスターでは、大学における学びの集大成として自らが設定した研究課題に取り組み、個別指導のもとで卒業論文（卒業研究）にまとめる。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 英語コミュニケーションコースおよび英語教育コース（中高教員）では、英語による双方向対話型授業、課題解決型学修を導入し、実践的な英語運用力と英語教育力の向上につとめる。海外英語研修も積極的に活用する。
• 心理学コースでは、グループワークを中心に据えた授業において、実験、調査、検査などの実習を繰り返し、実証的研究を行うために必要な測定技能とデータ分析能力の向上につとめる。
• 情報コースでは、プログラミングとデータ分析を系統的に学び、身近な事例を対象とした情報を収集・加工・分析・表現することによって、高度情報社会で通用する情報運用能力の向上につとめる。

コミュニケーション学科では、大学全体（学部全体）の入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）に加えて、以下の方針を定めています。

教育学部・教育学科では、大学の目的（学則第１条）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

日本の伝統と文化に根ざした豊かな人間性を備え、教育諸科学に係る専門的知識や技能を活用して、現代の教育課題の解決に向けて実践的に即応する能力を有する人材を育成する。

本学部・学科は、その教育目的を達成するために、大学全体の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、次のような人材の育成を方針として定めています。

本学部・学科は、そのディプロマ・ポリシーを実現するために、全学的なカリキュラム・ポリシーに加えて、以下の学部独自のカリキュラム・ポリシーを定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 専門科目については、基礎、展開、応用、発展の4領域別に4つのコースに必要な科目をそれぞれ設置する。
• 1・2セメスターでは主に教育学に関する概論を、3～6セメスターでは教育学の本質や方法論、各教科内容の研究と実践または実技を、各コースの違いに応じて系統的に修得できるようにする。7・8セメスターではさらに、それぞれの関心に従って、専門的な学力を身につける。
• 当該セメスターにおける各種の教育・保育実習の経験や、また正課外の学校ボランティア等の体験学修プログラムを通して、実際の教育現場の取り組みを知り、子どもとの関係を切り結ぶことにより、将来教員になるためのモチベーションや実践力、対応力を高める。
• 7・8セメスターでは、6セメスターまでの学修の集大成として卒業研究を課し、自らの関心に従って課題を設定し、問題を客観的に分析・解決することができるよう、ゼミを単位とした個別的および集団的学修の中で、卒業論文を完成させる。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 4領域に配置された4つのコースに必要な科目特性を考慮し、学生の主体的な学修を引き出すことができる教育方法を導入する。
• 教育の方法として、少人数によるグループ・ワークや討論等を導入し、アクティブ・ラーニングの視点に立った主体的・対話的で深い学びの学修を進め、将来の教員に求められる資質・能力を開発していく。

現代日本社会学部・現代日本社会学科では、大学の目的（学則第１条）に加えて、以下の目的（同第３条の２）を定めています。

「経営革新」「地域創生」「福祉展開」という3コースの教育を通じて、現代日本の各領域においてリーダーとして貢献できる人材を養成する。その人材像を具体的に言えば、諸課題に対して、確固とした倫理観に基づいて、主体的に、現代日本の特徴を理解し、洞察力、コミュニケーション力、実践力、応用力を駆使して、創造的に対処できる幅広い職業人である。

本学部・学科は、その教育目的を達成するために、大学全体の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に加えて、次のような人材の育成を方針として定めています。

本学部・学科は、そのディプロマ・ポリシーを実現するために、各段階の教育において課題を「乗り越える」体験を積むことをめざして、全学的なカリキュラム・ポリシーに加えて、以下の学部独自のカリキュラム・ポリシーを定めています。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 課題解決能力を養う基礎を固めるために、現代日本の諸課題とリーダーシップを学ぶ基礎科目を置く。
• 3コースに通底する現代日本の課題と特徴を学ぶために基幹科目を置く。
• 3コースのいずれかについて、当該領域および周辺・関連領域の専門知識を修得するために展開科目を置く。
• 倫理観、洞察力、コミュニケーション力、実践力、応用力の修得・向上を図るために実習科目を置く。
• 基礎科目、基幹科目、展開科目、実習科目での学びを、段階的に統合するために、全セメスターを通じて演習科目を置く。
• 特に「展開科目」に公務員試験対応の科目を置く。
• 自ら選択した現代日本の課題の意義を説明し、解決に向けた方策を考え、効果的に提示できるようにするために卒業研究を置く。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 大学全体の方針に沿い、講義形式の他、アクティブ・ラーニング（学生の能動的な学修への参加を取り入れた学修方法）やＰＢＬ（課題発見・解決型学修）を取り入れた教育方法も実施する。
• 個別の科目では、大学全体としての共通の評価方針（アセスメント・ポリシー）に従って評価する。また、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に基づいて、厳格な卒業認定を行う。

本研究科は、広い視野に立って教育諸科学の専門的知識を授け、教育学分野における研究能力を培い、また教育分野における高度な専門性が求められる職業を担うための専門的実践力を培うことを目的とする。具体的には、⑴高度職業人としての教員の養成、⑵実践的な教育研究者の養成、⑶指導的教員の養成をめざす。

本研究科は、その教育研究上の目的を達成するために、次のとおり課程の修了時点において学生が身につけるべき能力を定める。

これらの能力の獲得は、研究科の定める必要単位の修得と学位論文の評価基準にもとづく審査に合格したときに、達成したとみなされ、修士の学位を授与する。

本研究科の科目は、複数の科目を体系的に履修する「コースワーク」と、個別の課題研究を行う「リサーチワーク」で構成される。

【１】教育内容については、次のとおり定める。

• 授業科目については、「基礎」「専門」「演習・研究」「実習」の４科目を階梯的に配置する。
• 専門科目については、「教育科学分野」「個別教育分野」「教育課題分野」の３つの分野から構成され、学生は自らの選択によって、その内の一つの分野を重点的に学修する。
• 現職教員又は社会人入学者には、修士論文に代えて「特定の課題についての研究の成果」を設定する。

【２】教育方法については、次のとおり定める。

• 学生の研究指導に関しては、主研究指導教員と副研究指導教員の複数指導体制をとり、修士論文ないし「特定の課題についての研究の成果」の指導に当たる。
• 学生は、修了年次の秋季に、本研究科担当教員参加の修士論文ないし「特定の課題についての研究の成果」の中間報告会を行い、指導教員以外の教員による指導を受ける。